株で勝つ! 会社四季報超活用法 第3章
株で勝つ! 会社四季報超活用法
第3章 健全な会社はどう探す?
01 貸借対照表(BS)のここをチェック!
- 会社は「おカネを集めて」「投資して」「利益を上げる」という3つの構造で成り立っている
- 貸借対照表(BS)、損益計算書(PL)、キャッシュ・フロー計算書(CF)の財務3表をまとめる
- 1つ目と2つ目どうやってお金を集めて何に投資しているのかを表すのがBS
- 3つ目のどうやって利益を上げているのかを表すのがPL
- 一連の流れの中で現金がどう動いたかを表すのがCF
- 総資産は会社の持っている全財産
- 資本金は株主が会社に払い込んだお金
- 利益剰余金は会社が過去に上げた利益
- 有利子負債は借金
- 自己資本比率を見ると会社の安全性がわかる
- 資産と負債の考え方
- 自己資本は株主のお金
02 自己資本比率の増減には要注意
- 自己資本を増やす方法
- 純利益を積み上げる
- 株主から新たにお金を集める
- 増資をすると株数が増えるので、会社の価値が変わらない場合1株あたりの株価は下がる傾向にある
- 自己資本が減るケース
- BSの適切な価値を表すように時価評価主義になった
03 利益剰余金と債務超過
- 内部留保は利益剰余金のこと
- 株主が受け取る配当は利益剰余金から捻出される
- 赤字が続き利益剰余金がマイナスになり、さらに純資産そのものがマイナスになると債務超過と呼ばれる状態になる
- 債務超過になっても資金繰りが維持できる間は事業を継続することが出来るが、その状態が1年以上続くと上場廃止に追い込まれる
04 注意すべき営業CFの赤字と資金繰り
- PLは1年間の売上高や利益を表しているのに対し、CFは1年間のお金の動きを表している
- 商品やサービスが売れたからといって、お金がすぐに入ってくるわけではない
- 期間中のPLとCFをみる
- 資金繰りを知るのに最適なのはCF
- CFは3つに分かれる。本業の営業CF、有価証券などの売買で得られるお金を示す投資CF、銀行からの借入や返済、増資による資金調達、配当など財務政策で得られるお金を表す財務CF
- 最も重要なのは営業CF
- 売上高が伸びず、PLが赤字で、営業CFも赤字という会社は資金の流出が続き、大変危険な状態。ただし営業CFが黒字でも会社は潰れることはある
- CFの動向だけでなく、有利子負債は適正な水準か、本業でしっかり利益を稼ぎ出せているかなどさまざまな指標のバランスの中で会社を見ることが大切
05 倒産や上場廃止のリスクはここに表れる
- 上場とは証券取引所に株式を公開して、お金を集めることを意味する
- 各証券取引所には上場廃止基準が設定されている
- 株主の数が少ない
- 売買高が少ない
- 決算期末に債務超過となり、1年間その状態が続く
- 会社が公表している財務諸表は全て、今後も会社が永続的に事業を続ける前提で作られている
- 危ない会社は財務諸表などに「継続前提に重要事項」「継続前提に疑義注記」と記載されている
- 四季報では「材料欄」で必ず言及する
- 上場廃止の理由の8割は企業再編
- ほかの会社の買収、親会社による完全子会社化では、株式交換や株式公開買付(TOB)が一般的
- 上場廃止が決まると整理銘柄に指定される
06 格付けもチェックしておこう!
- 格付けは会社の信用を一目で表したもの
- AAA, AA, A, BBB, BB, B, CCC, CC, C, D
- BBBまでが投資適格
07 金融機関の安全性はここを見る
- 金融機関は「銀行法」「金融商品取引法」「保険業法」など金融庁から独自の経営指標によって財務内容の健全性を維持することが求められている
- 経営破綻などをした時の社会的影響が大きいから
- 【財務】に記載
- 銀行は「自己資本比率」が重要。国際統一基準行は8%以上、国内基準行は4%以上。これを割り込むと金融庁による早期是正措置が発動される
- 「不良債権」も重要。貸出金が回収不能になったら全額損失。不良債権は、絶対額だけでなく、総資産や貸出金量に占める比率も重要
- 不良債権が多くても、引当金や担保部分でカバーできていれば大きな問題は発生しないから
- 国から資本支援(公的資金注入)を受けている点も確認したい。優先株などで資本を受け入れれば自己資本は厚くなるが、転換期限を迎え普通株になると、その後企業行動が制約を受ける場合がある。【特色】に記載している
- 生命保険会社などはソルベンシー・マージン(SM)比率を見る。【財務】に「支払余力比率」として記載されている
- 大災害など、予想を超えるリスクに対応できる保険金支払い能力を表す
- ソルベンシー・マージン総額÷(リスク合計金額×1/2)
- SM比率の分水嶺は200%で、下回ると早期是正措置が発動される
- 証券会社では【財務】に「自己資本規制比率」を記載している。自己資本の額から固定資産等の額を減算した、いわゆる固定化されていない自己資本を、保有有価証券の変動リスク等の相当額で割った指標で、この指標が140%を割り込むと内閣総理大臣への届け出が必要。120%を下回ると業務改善命令、100%を割り込むと3ヶ月内の期間に渡り業務の全部もしくは一部停止の対象となる
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- 作者: 会社四季報編集部
- 出版社/メーカー: 東洋経済新報社
- 発売日: 2015/06/12
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