本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝 第6章
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝
第6章 「日銀は株価を歪めていない」は本当か
なぜ日銀はETFを大量に買うのか
- リスクプレミアムを下げるために買う
- 投資家がリスクを嫌がる度合いのこと。リスクプレミアムを下げれば投資家は株を買いやすくなるので株価上昇につながる
- 企業が資金調達しやすくなり、GDP成長率が上昇する。消費を刺激して物価が上昇する。日銀は2%の物価情報を目指しているので、それにつなげるのが目的
- 日銀によるETF買い取りは毎年増加しており、現在は約7割を日銀が保有している
- ETFを買い取ることで株価が上昇し、下落局面で下支えになるのは好ましいと思われがちだが、逆に言うと株価が経営内容を正しく反映しなくなるということ。株価が歪むを懸念されている
ETF大量購入で株価が歪んでいく仕組み
- 同じ銘柄でもTOPIXと日経平均では構成比が違う
- TOPIXは時価総額に比例して構成比が決まる。しかも市場に流通している株式を基準に計算した時価総額
- 親会社やオーナーが所有している株は実質買えないので、発行済の株式全部を対象にすると投資家が実際に買える分より余計に大きな時価総額になってしまう
- 日経平均は株価で決まる。時価総額が小さくても日経平均の構成比が大きい銘柄が存在する
- TOPIX型ETFの場合はファーストリテイリング株式の0.3億円だけ買うのに対して、日経平均型ETFでは8.4億円を買う必要がある。そうしないと日経平均に連動させることが出来ないから
- 構成比が時価総額に比例したTOPX型ETFでは身の丈にあった買い方をするので株価が歪む心配は少ない
- 日経平均型ETFは背伸びして買わなければならない銘柄がある。市場全体の0.3%しかない品薄株を8.4%分も買ったら受給が逼迫して株価が割高になる
- 日銀が永久にETFを買い続けるのは現実的とは思えない。日本の株式市場は枯渇して機能不全になる。企業の実力以上の株価になっていると、日銀の政策が変更されたときに急落する
やはり株価は歪められている
- 今でこそTOPX型が7割だが、2016年9月までは日経平均型が半分を占めていた
- それでもデータを見てみると日銀の購入割合が大きい銘柄ほど割高になっている
- 結果、今後も日銀がETFを大量に買い続ける限り、株価は歪み続けるだろう
投資家はどう対応すればよいか
- 日銀の買い付け額は全体の3%ほど。実際に釣り上げているのは、日銀のETF買いに便乗しようとする他の投資家
- 日本経済が良くなれば日銀がETFの買い付けをやめて売ることもあるかもしれないが、実際はそんなことはしないだろう。買い付け額が減ることはあるかもしれないが
- もしそうなったときに危ない銘柄は想像がつく。PERの値が業種並みに下がった場合に大きく株価が下落する銘柄
読んでいる本
- 作者: 井出真吾
- 出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社
- 発売日: 2017/04/11
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
- この商品を含むブログを見る
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝 第5章
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝
第5章 投資の常識は本当か
レバレッジ型ETFの落とし穴① 2倍以上の値下がりも
- レバレッジ型ETFの値動きは日経平均の2倍
- 期間によって下落率が2倍を超える場合もあるし、上昇率が1.6倍に留まることもある
- ある程度期間を保有するとこのような現象になる
- レバレッジ型ETFは仕組み的に順張り戦略を機械的に実行しているだけ
- 「上がったら買う、下がったら売る」
- 株価が上がり続けるならいいけど、普通は上下を繰り返すので結果的に「下手な売買」になりがち
- レバレッジ型ETFは短期型。数週間以内に株価が上昇しそうになければ一旦売却し、株価が下がったところで再び買うなどの運用をした方がよい
- 「ずっと待っていればいづれ2倍儲かるだろう」は間違い。実際はずっと下手な売買を繰り返しているだけ。しかもその間手数料まで払っている
レバレッジ型ETFの落とし穴② 価格の乖離
- ETFは投資資金集中により募集を停止することがある
- 「一物二価」の特性がある
- ETFの流通量は変化する
- 価格調整が行なわれるので基準価格と市場価格は差が生じにくい
- 基準価格はファンドの純資産総額と受益権口数から一義的に決まるのに対して、市場価格は受賞で決まる。このせいで基準価格と市場価格で乖離が出ることがある
- 基準価格と市場価格の変化率の差によって本来もらえると想定した利益よりも少なくなってしまう
- 価格の乖離率が大きいほど高値づかみになるので要注意。現在はWeb上でリアルタイムに理論的な市場価格が公開されている。ETF購入前によく見ること。1%以上の乖離があると不自然に割高か割安となっている
「’買い時・売り時がすべてを決める」は本当か？
- 5年程度保有を10回ほど繰り返せばいつ買っても同じくらい儲かっていたし、損もしていた
- 積立制度を利用して日経平均連動型の投資信託を毎月一定額ずつ自動的に購入すれば年率20%以上の運用成績を実現出来ることになる
- うまく投資をすれば何倍にも増やせるのが株式投資だが、その逆のリスクもある。また精神的なストレスもある。それを考えると積立投資は初心者や社会人向けの有力な手段
自社株買いの賞味期限と投資のヒント
- アベノミクス以降自社株買いを行う企業が増えた
- コーポレートガバナンスや株主還元を強化する流れ
- 内部留保を溜め込む企業への批判
- 「伊藤レポート」などによるROE改善の要請
- 一般的に自社株買いを発表した企業の株価は上昇する
- 自社株買いを実施すると発行済株式数が減る。このため利益の総額が変わらなくても1株利益(EPS)が増えるので株式価値も高まる
- 利益が増えなくてもROEが改善する
- 自社株買いには季節性がある。4～6月が多額の自社株買い計画が設定される。3月の決算発表に合わせて自社株買い計画を公表する
- ただし財源の規制がある
- 自社株買いは1年を通して実施される
- 自社株買い計画を発表した時の額の自社株買いを行わない企業がある。そのような企業は懐疑的にならざるを得ない
- 速攻完結型の企業は自社株買い計画を発表した直後に買い終えるので、投資に活かすには難しい
- 現実的なのはじわじわタイプ
超高速取引(HFT)は悪者か
- HFTも意外と戦略は通常の投資家と同じ
- ただ、1回あたりの注文額を小さくしてその代わりに注文回数を増やしている
- 米国ではHfT業者を優遇している。米国では複数の取引所があり、売買量の大きいHFTの注文を呼び込みたい
- メイカー・テイカー・モデル。売買が成立した場合に、先に指値注文を出していた参加者(テイカー)に対して取引所がリベートを払う一方、後から当該指値注文に注文をぶつけてきた参加者(テイカー)から手数料を徴収するというもの
- メイカーからより多くの指値注文を集めて取引所の流動性を向上させることが目的。ただリベートを支払ってまで流動性を高めることには違和感がある
- HFTは取引を先回り出来るのであれば、取引所が加担していることになる。実際にあるHFT業者は取引がほぼ負けていないことで批判を受けていた
- 日本では取引所がほぼ東証しかないので、米国のようなことは起きない
読んでいる本
- 作者: 井出真吾
- 出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社
- 発売日: 2017/04/11
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
- この商品を含むブログを見る
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝 第4章
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝
第4章 「外国人が買った株」の本当の姿・投資への活かし方
ますます存在感を増す外国人投資家
- 日本の株の約30%を外国人投資家が買っていてシェアトップ
- 外国人投資家の売買代金シェアは6割
- 株式投資でも同じ。外国人の目線で投資することが重要。「割安な株を買ってじっくり待つ」方法では勝てない
- 外国人投資家が買い越すと日経平均が値上がりする
外国人が好む銘柄の共通点
- 外国人投資家が好む銘柄
- 利益率が高い
- ROEが高い
- 大企業とは限らない
「外国人が大量に買った株」に便乗すれば儲かる？
- 外国人が大量に買ったことが分かってから同じ企業の株を買っても遅い
- 外国人投資家は逃げ足が早い。平均3ヶ月で売却する
「外国人が大量に買った株」を投資に活かす方法
- 外国人が買う株はその後のリターンが玉石混交。追随して買っても儲かるとは限らない
- ROEの水準よりもROEの改善幅がその後の株価に大きく影響する
- 外国人が買う銘柄はPBRやPERが低くない。業績(特にROE)が改善する見込みを考慮しても本当に割高か、さらなる値上がりが期待できるかを見極めないといけない
- 「外国人が買った株」を1次スクリーニングとして利用し、その中からROEが改善しそうな銘柄を丁寧に調べることが大事
読んでいる本
- 作者: 井出真吾
- 出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社
- 発売日: 2017/04/11
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
- この商品を含むブログを見る
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝 第3章
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝
第3章 ROEの本当の意味・進化する投資術
「すっかりおなじみのROE」だが・・・
- ROE(自己資本利益率)
- 株主から預かった資本を使ってどれだけ効率的に稼いだかを示す
- 国策としてROE経営の推進が掲げられた
- 企業はROEを意識するようになり、自社株買いを実施する企業が急増した
- 単純にROEが高い企業の株を買えばよいかといえばそうでもない
「ROEが高い銘柄を買え」は間違い！
- 実際にシミュレーションするとむしろ逆の結果が出た
- リーマンショック以降は予想ROEとリターンはほぼ関係無くなった
- ROEが高い銘柄に投資してもうまくいかない理由
- ROEは利益を自己資本で割った値なので「株価」という要素が入っていない
- 株価が割高か割安かという視点はない
- ROEが高い企業は時間と共に低くなり、逆に低い企業は高くなる傾向にある。
ROEの平均回帰性という - 効率よく儲かる企業は競合が増えるので利益率が下がりROEも下がる
- 逆にあまり儲からない企業は競合も減っていくので利益率は上がりROEも上がる
値上がりする銘柄とROEの本当の関係
- リターンの大きかった銘柄とROEの関係を逆引きで調べると、リターンの大きかった銘柄はROEが完全される傾向にある
- 逆に予想ROEとリターンの関係は無い。つまりROEの高い銘柄を買ったところでリターンが得られるわけではない
- これらの銘柄についてPBRとPERの値を見ていくと、実はPBRが最も高い銘柄が一番リターンが大きかった。つまりリターンが最も大きい企業はもっとも割高に見えていただけだった
- これらが示していることは、たとえPBRやPERが高くてもROEが大きく改善するのであれば
実質的には割安だったということ - 実際、海外投資家は成長が見込める企業であればPBRが2倍でも3倍でも気にせず投資する
なぜROEは「8%」が基準なのか
投資家が求める利回りは資本コストと呼ばれ、株式で調達した資金に対して企業が負担すべきコストを意味する- 資金の貸し手である株主は株価の変動というリスクを負っているので、そのリスクに見合った利回りを求めるのは当然
- 伊藤レポートでは、その資本コストよりも高いROEを実現した企業が価値創造企業だと言っている。その基準が8%
- ROEが8%以上に改善されると株価は上昇する。逆に8%以下であれば特に変化はしない
- ROEが資本コストを下回る企業は稼げない企業。PBRは1倍程度までしか上がらない
- ROEが資本コストを上回る企業は成長しやすい
- リターンが高い銘柄はROEが改善する傾向にあると言ったが、ROEが8%以下の改善であればあまりリターンは期待できない
- ROEが8%以上改善する銘柄であればリターンが期待出来る。そこが基準となる
進化するROE投資。カギはビジネス・リスク
- 今まで8%と言ってきたのは日本企業の平均的なROE。個々の企業では個々で基準となるROEが異なる
- 景気循環などの影響を受けやすい業種はROEが高く、業績が安定しやすい企業はROEも低い
- つまり、リスクの高いビジネスには投資家は高いROEを求める
- 元々ROEが低い企業のROEがどんなに改善してもリターンには関係しない
- 元々ROEが高い企業のROEが改善するとリターンは大きくなる
- 分かりやすく説明すると、元々運動が苦手な子が頑張ってみんなと同じくらい走れるようになることは素晴らしいけど、そのような子供は所詮平均に達しただけで評価はされない
- 人並みのROEを稼ぐのは当たり前で、それ以上に効率よく稼げる企業を見つけて投資するかがROE投資の真髄
読んでいる本
- 作者: 井出真吾
- 出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社
- 発売日: 2017/04/11
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
- この商品を含むブログを見る
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝 第2章
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝
第2章 企業業績の本当の読み方・使い方
企業業績には会社予想と市場予想がある
- 会社予想は1つだけ、市場予想はアナリストの数だけある
- 複数のアナリストの予想をひとつにまとめたのを
コンセンサス予想という - 複数アナリストの予想を単純平均化したもの
- 市場予想の方が強気
- 2つの予想ではPERが異なる。今までのPERは会社予想に対してで、その時は14〜16倍が標準。会社予想に対するPERは13〜15倍
- 市場予想の方がEPSが高いので、自然とPERは低くなる
経営者の心理から株価が読める
- グローバルな世の中、世界の出来事にも目を向ける必要がある
- 期初の会社予想が弱気でも心配無用。ほとんど上方修正する
- 経営者的には下方修正よりは上方修正の方が印象が良い
中期決算で上方修正する銘柄は期末にも自身がある
- 約半数の企業は中期決算で上方修正する
- 中期決算で上方修正した企業の8割は期末にも上方修正する
- 逆に中期決算で下方修正した企業の6割は期末にも下方修正する
業績2段階アップの常連企業はこれだ
- 中期決算で上方修正した企業は期末にも上方修正する傾向があり、ほとんどこのパターンになる常連企業が存在する
- 自動車、輸送機、鉄鋼・非鉄、機会が多い
- 市況や為替の影響が多い企業は予想が難しいため、控えめに予想することが多いため
- また地方銀行も多い
- 経営悪化に寄る貸し倒れの増加に備えるため。しかしこれは稀。また株式市場の影響を受けにくく下振れのリスクが小さいことも原因
読んでいる本
- 作者: 井出真吾
- 出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社
- 発売日: 2017/04/11
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
- この商品を含むブログを見る
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝 第1章
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝
はじめに
- きちんと理解していない情報やノウハウをもとに投資をしても勝てない
- 「スマートベータ(賢い指標)」を活用している個人投資家はまだまだ少ない
- 株式投資には経験や勘も大事だが、株式市場を正しく理解し、冷静に向き合うことが重要。それには科学的かつ客観的な分析が欠かせない
第1章 日経平均の本当の予想方法
中期トレンドを捉えよう
- 短期の予想は当たりにくい
- 中期の予想が一番当たりやすい
- 短期的には市場の心理や需給で株価が動くため
- トランプ氏が当選した際に株価がV字に大きく動いた。経済のファンダメンタルは選挙前後で変わらないにも関わらず、市場心理が大きく変化したため
- 中長期的には経済のファンダメンタルに収斂するが、短期的には「多くの投資家がどう思ったか」が株価に反映される。そんなこと分からないし間違った考えも混ざるので短期は難しい
- 株価予想とは
- ①株価に影響しそうな材料を明確にし
- ②その発生確率と発生した場合の影響度を想像する作業
- 長期も予想しにくい。トランプ政権が2期目に入るかどうかなんて分からない
- 半年〜1年程度の中期的なトレンドなら、短期や長期と比べて予想しやすい
そもそも株価を決めるのは何か
- 株価を決める最も重要な要素は企業の業績
- 日経平均の予想方法
- 予想PER(株価収益率)14〜16倍に相当する
- 企業自身が発表した業績予想に基づく日経平均ベースの1株利益(EPS)を14倍した値が適正ゾーンの下限、16倍した値が上限
- EPSが1000円なら下限は1万4千円。上限は1万6千円
- PER16倍まで上がってくると割高感が出てくる。そのまま横ばいか下がる傾向にある。PER14倍まで下がってくると割安感が出てくる。上がる傾向にある
- 株価は上下するが適正ゾーンに収まる。PERを見れば割安か割高かが分かる
- 株価は企業業績(EPS)と市場心理(PER)の掛け算で決まる
- PERが18倍や20倍になることもあるが、それはバブル。いつか崩壊することは歴史が証明している
- しかしPERを見るだけで割安・割高を判断するのは危険
- 企業業績が大幅に改善することを見込んで市場が先取りをすることがある
- 18倍まで上昇したがその後は16倍付近に落ち着く。つまり適正ゾーン自体が上昇するケース
- 期が変わる2〜4月頃は来季予想も加味した業績見通しに基づいて割高・割安を判断することが重要
日経平均が為替次第で動く時代は終わった？
- 日経平均はドル円相場との連動性が極めて高いことが知られている
- 連動して動く理由
- 日本の企業は輸出産業が多い。円安なほど円ベースの利益が増えるの
- 海外の景気がいいときは米ドルが買われやすい
- 海外の景気好調は輸出数量と円安の複合効果で日経平均のEPSを大きき押し上げやすい
- 為替とEPSは連動する。円安になると業績予想が改善する、EPSが上がる
- 市場心理(PER)が変わらなくても、為替が円安に動くと企業業績(EPS)が上がるので、その分日経平均を押し上げる効果がある
- 大枠では今後も円安=株高、円高＝株安という構造は変わらない
- 2016年に10円以上の円高になったが、その後を観察するとEPSはほとんど変わらなかった
- 日本企業は以前ほど為替の影響を受けなくなった
- 海外に生産拠点を移すなどして円高による業績悪化を食い止める努力をしていた
- 円高耐久力を付けたということは円安のメリットも放棄したということ。為替に影響されないような安定した業績を維持することを目指した
より実践的な日経平均の予想方法
- 下落局面ではPERよりPBRを見る
- PERで予想するときは市場が平常状態にある時の考え
- 下落局面ではまず「下値のメド」に関心が集まる。その時に見るのがPBR(株価純資産倍率)
- 目安はPBR1倍。つまり1株あたり自己資本と同額まで株価が下がった状態。PBR1倍というのは企業の解散価値と株価が等しい状態。ここが下値
- ここまで書いてきたが個人投資家が株価を予想するのはかなり難しい。財務分析なし、データベースなし、経営者と話すわけでもない
- 気に入ったプロ2人以上のレポートを読むこと
- 重視する内容に納得できる人
- 強気派と慎重派をひとりずつ
読んでいる本
- 作者: 井出真吾
- 出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社
- 発売日: 2017/04/11
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
- この商品を含むブログを見る
